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重症心身障がい児者の看護に関心がある人におすすめの資格「重症心身障害看護師」と「相談支援専門員」

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医療と福祉をつないで必要な支援を提供

重度の肢体不自由と重度の知的障がいが重複する重症心身障がい。その原因は出生前の胎内感染症や脳奇形、染色体異常、出生時の分娩異常、早産、超低出生体重、重症仮死をはじめ、新生児期の髄膜炎や脳炎などへの罹患、幼児期の事故による後遺症などさまざまです。

医療の進歩に伴って、以前は救命ができなかったような重症児の生命を救うことができるようになりましたが、その一方で、自力で姿勢を保つことが難しい重症心身障がいの人は、移動や食事、排泄にも介助が必要で、多くの人に手足の関節の変形や拘縮などがみられます。
コミュニケーション手段が限定され、健康状態も不安定な人が多いことから、生涯にわたって医療や福祉のサポートは欠かせません。また、人工呼吸器や中心静脈栄養など、常に医学的管理が必要な状態にある人もいます。

そのため、重要となるのが医療と福祉の両面から専門的な立場で重症心身障がい児者をサポートできる人材です。発達、発育の視点で療育環境を整えること、その支援体制を切れ目なく提供することが今後の重要な課題になっています。

重症心身障がい児者看護のスペシャリスト「重症心身障害看護師」

日本重症心身障害福祉協会の会員施設は全国に134施設あり、長期入所する人も多くいます。このほかに在宅で生活をする人を対象にした短期入所や生活介護通所などを利用する人も増えており、重症心身障がいのケアの専門知識を持つ看護師が求められています。

日本重症心身障害福祉協会では、重症心身障がい児者やその家族に対して質の高い看護を提供するため、重症心身障がい児者施設に勤務する看護師を対象とした認定制度を設けています。
重症心身障がいの病態生理から治療をはじめ、看護実践のなかで教育的立場として活躍でき、多職種連携の中心を担う人材の養成を目的とした制度です。

認定の申請は、5年以上の実務経験(3年以上の重症心身障がい児者の看護)を持つ人が対象です。教育機関による受講資格審査に合格し、3年で12単位(180時間)の研修を受けると資格が取得できます。

重症心身障がい児者の看護は、身体的な特徴やコミュニケーション手段が限られたなかでも、一人の人として尊重し、些細な反応から意思疎通をはかってケアに反映することが重要となります。また、身体状態が不安定な重症心身障がい児者の療養環境の調整や体調変化の予測も、看護師の重要な役割です。高度な知識と技術を得ることで、看護師としてのモチベーションも高まるのではないでしょうか。

「医療」と「福祉」をつなぐ「相談支援専門員」のニーズ

重症心身障がい児者が地域で生活するうえで必要となるのが看護と療育であり、その実践には医療と福祉との連携が欠かせません。

重症心身障がい児者の訪問看護の利用は医療保険で行われるため、主治医からの訪問看護指示書をもとに看護を提供します。一方で障害福祉等のサービスは、相談支援専門員が作成するサービス利用計画に沿って提供されます。
相談支援専門員は福祉や介護などを学んだ人が有資格者として配属されているケースが多いのが現状ですが、重症心身障がい児者の支援では、医療の知識や経験を持ちながら、福祉にも強い相談支援専門員が求められています。

また、重症心身障がい児者の在宅復帰に際しては、相談支援事業所を併設する訪問看護ステーションのニーズが高く、相談支援専門員には、各職種と連携をはかって医療と福祉をつなぐコーディネート役としての役割も期待されています。

看護師が相談支援専門員の資格を取得する場合、5年以上の看護師としての経験があり、施設や医療機関で相談支援業務および介護業務に3年以上携わっていることが要件となります。各都道府県で実施される相談支援従事者初任者研修を修了すると、相談支援専門員の資格を取得できます。研修の日数は都道府県によって異なりますが、5~7日程度となります。

看護師資格を持つ人が相談支援専門員として業務にあたることを前提に事業所に配置されるケースは少ないといえます。しかし、重症心身障がい児者の訪問看護に携わる人にとっては、資格取得のための学びを通じて「医療」と「福祉」両面から広い視野で個別性の高いケアが提供できるようになるのではないでしょうか。

ナースフルでは働く看護師さんを応援しています。
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参考
日本重症心身障害福祉協会:重症心身障害看護師制度について
厚生労働省:相談支援の現状と課題
厚生労働省:重症心身障害児者の地域生活モデル事業の概要

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