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在宅医療を担う訪問診療施設での看護師の働き方

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地域包括ケアシステムの構築を進めるなかで、カギとなるのが質の高い在宅医療の提供です。訪問診療のニーズは今後さらに増えることが予測され、さらに多様化するニーズへの対応も求められています。訪問診療の現場では看護師にどのような役割が求められるのでしょうか。

多様な在宅医療ニーズに対応

在宅医療には、かかりつけ医が患者さんからの要望によって訪問する往診と、定期的に訪問する訪問診療があります。厚生労働省の「平成26年度医療施設調査」によれば、往診に対応する施設は全国23,358施設で、訪問診療を実施する施設は全国20,597施設となっています。

在宅医療への移行が進められるなかで、必要なときに医療が受けられる、つまり24時間体制での在宅医療の確保が課題のひとつとなっています。在宅療養支援診療所がその役割を担ってきましたが、在宅医療の需要が増えるなかで、在宅療養支援診療所以外の訪問診療の必要性が増しています。しかし、ひとつの診療所で24時間体制を確保することは負担が大きく、2016年には在宅医療専門の医療機関が解禁。2018年には複数の医療機関の連携による24時間体制の確保に対して継続診療加算(在宅時医学総合管理料・施設入居時等医学総合管理料)が新設されるなど、安心して在宅医療が受けられる体制が整ってきました。

また、在宅療養の対象者は複数の疾患を抱えているケースが増えていることから、1人の医師があらゆる疾患に対応するのではなく、主治医の依頼を受けた他の医療機関による訪問診療に対しても診療報酬の算定ができるようになっています。

訪問診療は大きく変わってきており、複数の疾患を持つ患者さんに地域のなかで他施設と連携しながら24時間体制でより質の高い医療を提供することが求められています。

連携先との調整役としても重要な役割

厚生労働省の「平成26年度医療施設調査」によれば、訪問診療を提供する診療所のうち、在宅療養支援診療所は10,702施設、それ以外が9,895施設となっています。

訪問診療は患者さんごとに決められた日程で訪問するのが基本。あらかじめ医師と打ち合わせをしたうえで各家庭を訪問して医師の診療の介助をするのが看護師の役割です。点滴や採血、人工呼吸器管理や処置などを行うほか、家族から話を聞いたり、食事や清潔などの療養環境を確認したりと、限られた時間のなかで効率的に診療が進められるようにサポートします。

訪問診療を受けている患者さんは、訪問看護や訪問介護が入っているケースが多く、医師と同行して診療の介助にあたっている看護師からの情報は貴重です。ケアマネジャーや訪問看護師と密に連携して情報共有をはかることがチーム力の向上にもつながります。

訪問診療看護師にとって患者さん宅での処置のスキルは欠かせないものですが、複数の疾患を抱えている患者さんに対して別の医療機関の医師が診療するケースは今後さらに増えていくことが見込まれます。今後は連携先との調整などのマネジメント力も一層求められるでしょう。

訪問診療の現場では、医師から患者さんや家族にどのような指導や説明が行われているのかを直接聞くことができ、疾患理解も深まります。患者さんや家族との距離が近く、自宅の環境をみたうえでアドバイスできる点もやりがいになるのではないでしょうか。

勤務先によって働き方も様々

在宅療養支援診療所は、24時間連絡が取れる体制を維持していることが要件となっていますが、診療所は医師1人で対応しているケースも少なくないため、夜間の緊急対応において看護師は重要な役割を担っています。診療所の規模や体制によっても異なりますが、看護師がオンコールを担当して、患者さんや家族からの連絡に対応することもあります。

一方、オンコールは連携している訪問看護ステーションで受けるなど、オンコールがない診療所もあります。24時間体制確保の方法は職場によって異なるため、夜間や休日のサポート体制は事前に確認しておきましょう。

オンコールの有無にかかわらず、勤務は日勤のみが基本で緊急時以外は当日の訪問スケジュールに沿って動くことができるため、家庭との両立もしやすいといえるでしょう。長く患者さんや家族により近い存在としてかかわり続けられる訪問診療の現場。医師と同行することで直接質問もでき、疾患について学ぶことができるため、「在宅医療に関心がある」「将来的には訪問看護の道に進みたい」と考えている人にとっても魅力ではないでしょうか。

ナースフルでは働く看護師さんを応援しています。
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参考
厚生労働省:平成30年度診療報酬改定の概要

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