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日本で求められる災害看護―DMATや災害支援ナース

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幅広い知識が必要な災害看護

日本は海、陸と複数のプレートによる複雑な力がかかる、世界有数の地震多発国です。
多くの豪雨や台風に伴う水害や土砂災害、火山噴火などの自然災害も発生してきました。
災害には自然災害の他にも、テロなどの人的要因によるもの、生物、化学物質によるものなどの特殊災害(NBC災害)があり、その被災者に対しては、医療処置や看護が必要となります。

被災地で活躍するのが、被災者の支援、ケアを行う看護師です。
その役割は災害発生直後の怪我人の救助や手当に始まり、避難所生活で健康状態が悪化した人のケア、健康を維持するための日常生活の援助など、災害発生時から時間を経ることで変化していきます。

災害発生直後は、緊急度や重症度などから治療の優先順位を決定するトリアージの知識や実践が求められますが、その後は被災者の慢性疾患や健康状態の悪化を未然に防ぐ支援が必要となります。
そのため、災害看護に必要な知識は急性期から慢性期、公衆衛生まで幅広くなります。
なかでも災害発生時から急性期にかけては、短期間に集中的な活動を行うため、より専門的な知識と技術が必要となります。

災害発生直後から急性期に活動するDMAT

災害時に真っ先に派遣されるのは災害派遣医療チーム(DMAT)で、これは災害拠点病院に勤務する看護師が対象となります。
DMATを統括する国立行政法人災害医療センターで、4日間の日本DMAT隊員養成研修を修了する必要があります
講義だけでなく、筆記試験、実技試験もあり、実践訓練を経てDMAT隊員として登録されます。
この他、東京都や大阪府では独自にDMAT(東京DMAT、大阪DMAT)を組織しています。
隊員は東京(大阪)DMAT指定医療機関に所属する人で、隊員養成研修を受講する必要があります。
この他、災害時に災害医療に力を入れている病院グループが組織する災害医療活動チームもあります。

通常は救急外来や病棟勤務などを行い、災害が発生したときには国内外を問わず先遣隊や急性期に活動する専門チームの一員として活躍しています。

3日後から1ヵ月間、病院や避難所で活動する災害支援ナース

この他、組織的に行う災害看護の支援では、日本看護協会と各都道府県の看護協会が連携して派遣する災害支援ナースがあります。

災害支援ナースは災害の規模に応じて、被災県内の看護師、あるいは近隣の都道府県看護協会、全国の都道府県看護協会が調整して看護師を派遣する仕組みです。
災害発生3日以降から1ヵ月間で、1人3泊4日(移動含む)、被災した医療機関や社会福祉施設、避難所などで活動します。

2016年に発生した熊本地震では、熊本県や熊本市からの要請を受けて熊本県看護協会から延べ273名、日本看護協会から延べ1,688名、計1,961名の災害支援ナースが、医療・介護が必要な被災者のケア、感染症のアセスメントや健康状態の悪化を防ぐための環境衛生などの支援を行いました。

災害支援ナースとして活動するには、2日間(12時間)の研修を修了し、日本看護協会の災害支援ナースとして登録する必要があります
また、年1回程度、日本看護協会や都道府県看護協会が開催する災害看護研修や合同防災訓練などに参加できることが望ましいなどの条件もあります。

現地の医療従事者も被災者でありながら、地域の被災者のために医療者としての役割を果たしています。
継続的に被災者の健康を守るためには、被災地の医療従事者をいかに支援できるかが重要となります。
急性期を過ぎてからの災害支援には、急性期のDMATとは異なるやりがいがあるといえるでしょう。

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