リクルートの看護師転職パートナー ナースフル

閉じる

明日役立つ手技から働き方、医療ニュースまで、看護に活かせる情報をお届け ナースフルマガジン

抗がん薬の曝露による健康被害を防ぐために

最新ナースコラム > 医療の最新ニュース

当コンテンツは株式会社 リクルートメディカルキャリアが運営する「ナースフル」というサイト内のコンテンツです。
もし、当コンテンツに関してご不明な点がある場合は、こちらの運営者情報ページからお問い合わせください。


健康被害のリスクが高い抗がん薬による医療従事者への影響

 高齢化や生活習慣の変化などを背景にがん患者さんは増加しており、外来、病棟問わず、多くの抗がん薬が使用されています。安全な抗がん薬の投与、副作用の管理など、患者さんへの対策は進んでいますが、がん化学療法時の職業性曝露については、その対策が遅れていました。

 健康被害のリスクがある抗がん薬(Hazardous Drugs:HD)への曝露は、

  • 調製、運搬、投与、廃棄や処理時の薬剤の取り扱い状況
  • 調製された抗がん薬の量
  • 薬剤を取り扱う頻度と継続時間
  • 排泄物やリネンを扱う際の患者さんの体液への接触
  • 安全キャビネットの使用状況
  • 個人防護具の使用の有無
  • 作業訓練の有無

 によって影響を受けることがわかっています。抗がん薬は殺細胞作用による効果を期待する一方、変異原性や催奇形性、発がん性、なかにはがん化学療法後の患者さんに二次がんが起こるものもあることがわかっています。その取り扱いを行う医療従事者は、エアロゾル化した薬剤の吸入や皮膚、目への付着、手指を介した経口摂取など、取り扱いを行うあらゆる場面での体内への蓄積のリスクがあります。

 職業性曝露の急性症状としては、喘息発作、皮膚刺激、消化器症状(食欲不振や悪心・嘔吐など)、呼吸器症状(咳嗽、呼吸困難など)、神経症状(頭痛、めまいなど)が知られており、長期的には悪性腫瘍、不妊症や早産、流産などの生殖への影響があります。抗がん薬の取り扱いを行う看護師は、自身とその周囲の医療従事者や患者さんを抗がん薬の曝露から護らなければなりません。そのためにも危険性を十分に認識し、安全な取り扱いができるよう、組織的な取り組みを進めることが求められています。

外来、病棟で多職種が関わるがん化学療法の管理

 がん化学療法では、調製時、投与管理、患者さんの排泄物の処理や環境汚染への対応など、多職種がかかわっています。欧米では古くから職業性曝露のガイドラインが運用されてきましたが、設備投資や物品の購入なども必要なことから、日本では施設間で対応に差がありました。

 2010年には、悪性腫瘍に対して用いる注射剤に閉鎖式接続器具を使用し、調製した場合の「無菌製剤処理料1」(100点)が新設され、2012年には揮発性の高い薬剤に対する加算が追加されました。これによって調製時の曝露対策は進みましたが、投与管理などの場面では十分な対策がとられているとはいえませんでした。

 そこで日本がん看護学会、日本臨床腫瘍学会、日本臨床腫瘍薬学会の3学会が連携し、2015年6月に「がん薬物療法における曝露対策合同ガイドライン」を発表。2016年5月には学会のホームページでweb版も公開されました。

自らの身を守るために知っておきたいガイドライン

 3学会合同で作成したガイドラインでは、8項目のクリニカルクエスチョンに対して推奨度を「強い推奨」「弱い推奨」の2段階で判定し、詳細な対策も含めて解説しています。

 特に看護師に関連するものでは、運搬・保管時の曝露対策、投与管理時の曝露対策などを理解しておくことが重要です。例えば、静脈内投与の際にはジッパー付きのプラスチックバッグから輸液バッグを取り出す際、輸液チューブのビン針を輸液バッグに刺入する際など、あらゆる行為で汚染が生じます。抗がん薬の飛散や漏出からの保護を目的に、二重手袋、ガウン、保護メガネ、N95マスクを着用することが重要となります。

 廃棄時の曝露対策では、現在HDの処理に限定した法規制はないものの、ガイドラインでは、曝露予防のために個人防護具とマスク、手袋を着用し、感染性廃棄物容器をHD専用として使用することなどが明記されています。そのほか、投与中、投与後の患者さんの排泄物や体液、リネン類においても、接触時の曝露リスクを防止するため、一重手袋、ガウン、保護メガネ、サージカルマスクの着用などを行います。

 こうしたHDの曝露対策は、ガイドラインに沿って施設ごとにマニュアル化を進め、周知、徹底をはかること、継続的に対策を行うことが求められます。看護師自身が身を守るためにも、ガイドラインの内容を理解しておくことが重要です。

「がん薬物療法における曝露対策合同ガイドライン」
一般社団法人日本がん看護学会ホームページ
http://jscn.or.jp

TOPへ